セミリタイアして思った事・気づいた事

2019年、54才でセミリタイア。人生を考えたり、四季の移ろいで感じた事を綴っていきます。

そろそろプチ起業してはどうですか?助成金を使えばハードルは高くない!

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人生楽しんだもの勝ち

はじめに

起業して1年半が過ぎました。

数か月前までサラリーマンでした。

現在は、不動産事業再生可能エネルギー事業を中心に運営しています。

 自由に使える時間をとにかく作りたい

その一心でした。

事業は無事軌道に乗り、セミリタイアできました。

 

本業の知識やスキルや人脈を生かし、自分の人生を歩んでみてはいかがでしょう。

会社創業を考えるとハードルが高い!

週末や朝の時間だけで起業する、プチ起業であればハードルはグッと低くなり、サラリーマンをしながらでも可能です。

 【内容】

 

プチ起業とは

サラリーマンを続けながら、朝方や夜、あるいは週末を使って起業する事を「プチ起業」と定義しています。

収入が、5万円、10万円と増えていき、予定の収入が見込める状態になったら、

退職する選択肢も手にする事ができます。

これは経験からですが、会社でのストレスや嫌な人との会話も、プチ起業で収入がわずかでもあると、怒りは弱められます。

プチ起業のその先に、きっと辞められる選択肢が見えているからでしょう。

 

HONDA”の本田宗一郎42才、“ケンタッキー”のカーネルサンダース65才で起業されています。

年齢は関係ないです。

 

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事業で何をするか?

可能な限り、プチ起業ができる事業を書き出してみましょう。

ブレーンストーミングなので、否定的な発想はしてはいけません。

とにかく、考えられる事業を頭をフル回転して浮かべてください。

・現在の技能を生かした事業

パソコン技能を生かしたホームページの開設代行事業

・趣味から派生する事業

スケッチや絵画が得意であれば、自分の絵画を販売する事業

・資金を使った事業

アパートやマンション、再生可能エネルギーなど不動産投資事業

 

紙(神)の力を借りましょう!

様々な事業を書き出したら、「取り組みやすさ」や「興味」を基に優先順位を付けます。

最後にプチ起業するためのプロセスを追記します。

つまり、制限時間を設けます。

私の経験では、期限のないリストはいつまでもリストに記載があるだけで、動き出す事は皆無です。

そのため、

・何才までにどうなりたいのか

・月々の目標収入

など希望を書き込みます。

文字や数字を書き込んだ紙を、自分が一番目にしやすい場所に貼りましょう。

一番上に、“私は絶対できる!”と書いておいてください。

自分を信じ込ませる事で、夢は実現へ動き出します。

 

助成金の活用

プチ起業し資金が必要な場合、“助成金”の活用も考えましょう。

私は不動産等への投資を考えていたため、銀行の融資は受けていますが、助成金は深く調査しませんでした。

きっと、返済不要な“助成金”もあったはずですので、残念です。

ちなみに、日本政策金融公庫では、30才未満か55才以上であれば「女性、若者/シニア起業家資金」が受けられます。

(私は、当時54才であったため、受けられませんでした)

 

主な助成金です。

経済産業省

地域創造的起業補助金

・事業承継補助金

・小規模事業者持続化補助金

・ものづくり補助金

 

厚生労働省

・キャリアアップ助成金

 

自治体独自の補助金助成金

その他にも助成金はございます。

自治体等で相談されてもよいかもしれません。

 

注意してほしい事

経験から注意してほしい事を数点紹介いたします。

・クレジットカード

将来必要であれば、必ずサラリーマン時代に作成します。

起業して、収入が500万円あっても信用が低いためクレジットカード作成が拒否された方もいるようです。

・確定申告

“開業”した場合、毎年3月に「確定申告」が必要となります。

住民税の徴収方法を「普通徴収」に〇する事を忘れないでください。

記事を参考にしてください

www.fukusunosaifu.com

 

 

社会保障

健康保険、年金保険の事です。

健康保険は一先ず、「任意継続」に変更すれば、どんなに高収入の方でも「標準報酬月額」は38万円で算出してもらえます。

金保険については、これまでは会社が半分を支払ってくれていましたが、これからは配偶者のいる方は2名分を支払います。

因みに令和元年では116,140円となります。

 

さいごに

プチ起業して、セミリタイアを検討される場合もあるかと思います。

私は、1年間運営し確定申告を行ってみました。

その結果、自分のプラン通りの利益が確保できた事により、4月にセミリタイアをする事ができました。

半年以上は、事業の利益や将来性を検討する事をお勧めします。

 

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